インプラント

2024.06.05

インプラントの保険適用条件とは?費用負担を減らす方法と支払いの注意点を解説

インプラントの費用について解説 歯を失うと、食事がしにくくなったり、人前で話すことが苦痛になったりします。

そんな歯の機能性や審美性を取り戻すのに有効な治療法が『インプラント』です。

インプラント治療の費用はどのくらいかかるのでしょうか。また、健康保険は適用されるのでしょうか。

今回は、インプラントの保険適用の可否や、費用負担を減らす方法について解説します。

 

目次

 

基本的にインプラント治療に健康保険は適用されない

インプラントは顎の骨に金属製の土台を埋め込み、その上に義歯を固定する治療法です。

これは『審美目的で行われる治療』とみなされるため、基本的に健康保険は適用されません。

健康保険は機能性を補うために必要な治療にのみ適用され、審美性を重視する治療には適用されないのです。

インプラント治療の費用は歯1本あたり30~40万円程度で、全て自己負担となります。

インプラント治療は高額ですが、天然歯と遜色のない見た目や噛み心地を再現できるため、年々希望者が増えています。

 

インプラントについてさらに詳しく知りたいという方は、下記ページもご覧ください。

インプラントはどんな治療方法?メリットやデメリット・治療時の注意点を解説

 

保険診療と自由診療の違い

診療の種類について解説 健康保険が適用される保険診療を希望される方が多いですが、自由診療とはどのような違いがあるのでしょうか。

保険診療と自由診療の違いを比較してみましょう。

 

保険診療の特徴

健康保険に加入している方が受けられる、公的医療保険制度の対象となっている診療のことを「保険診療」といいます。

保険証を提示することで支払い額を3割程度に抑えられることから、治療費の負担を軽減できます。

保険診療の場合は、疾患に対して診療報酬点数と治療方法が定められているため、どの歯科医院で治療を受けても治療費の負担額は変わりません。

また、健康保険には主に「国民健康保険」と「社会保険」の2種類存在しますが、いずれも自己負担額は3割であり、治療費の負担に差はありません。

 

自由診療の特徴

厚生労働省の承認を受けていない治療を行う、または薬剤を使用する場合、健康保険は適用されません。

健康保険が適用されずに、治療費を全額自己負担する診療のことを「自由診療」といいます。

インプラントのように、歯の機能性を補うだけでなく、審美性を高めるために行われる治療は基本的に自由診療に分類されます。

また、治療方法だけでなく、選択する素材によって保険診療と自由診療に分かれることもあるでしょう。

被せ物を使用する場合、最低限の機能性を補うためにレジンのような素材を選択すれば「保険診療」となりますが、審美性の高いセラミックのような素材を選択すれば「自由診療」となります。

「むし歯治療だから保険診療」、「ブリッジだから自由診療」と一概にいえるものではないので、費用が気になるという方は、歯科医院を受診して治療費の目安を提示してもらうと良いでしょう。

 

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インプラント治療で保険適用となるケース

保険適用の条件に付いて 基本的にインプラントは健康保険が適用されないとご紹介しましたが、実は、稀に健康保険が適用されるケースも存在します。

自身が該当しないか、保険適用となるケースをチェックしてみましょう。

 

①先天性の疾患を患っている

健康保険が適用される条件の1つ目が、「先天性の疾患を患っている場合」です。

具体的な例は、以下の通りです。

・先天性の疾患が原因で顎の骨が3分の1以上欠損している

・先天的に顎の骨が形状不全である

・生まれつき永久歯が生えてこない「先天性欠損歯」が6本以上ある

・生まれつき永久歯が生えてこない「先天性欠損歯」が連続して4本以上ある

 

歯を失った場合、インプラント以外にも入れ歯やブリッジといった治療方法が有効です。

基本的に入れ歯やブリッジでは健康保険が適用されるため、自身が希望しない限りはインプラント治療が優先されることはありません。

しかし、顎の骨が不安定である、または連続して複数本の歯を失っているという場合には、入れ歯やブリッジの治療が行えないことから、健康保険が適用される形でインプラントの治療を受けることが可能です。

保険適用の判断基準が厳しく定められているため、自由診療になる可能性もありますが、先天的な理由を抱えているという方は、保険診療でインプラントの治療が受けられないか歯科医院へ相談してみると良いでしょう。

 

②病気や事故が原因で治療が必要

先天的な理由だけでなく、「病気」「事故」といった後天的な理由で、インプラントが保険診療となるケースも存在します。

具体的な例は、以下の通りです。

・腫瘍や顎骨骨髄炎などの病気により、顎の骨を3分の1以上欠損した

・交通事故の外傷で顎の骨を欠損した

 

先天的な理由と同じように、上記のケースでは入れ歯やブリッジだけで失った歯の機能を補うことは難しいため、保険診療でインプラントの治療が受けられることがあります。

ただし、先天的な理由以上に保険適用の判断基準が厳しく、健康保険が適用されるケースは大変珍しいです

保険診療となる可能性はあるものの、基本的には自由診療だと考えておく必要があります。

 

健康保険が適用できる歯科医院の特徴

保険診療でインプラントの治療が行われる場合、対応できる医療機関は限られています。

インプラントの治療を行っている歯科医院であれば、どこでも保険診療が行えるわけではないという点には注意が必要です。

保険診療でのインプラント治療が行える医療機関の条件は、以下の通りです。

・歯科、または歯科口腔外科を標榜している保険医療機関である

・歯科・口腔外科で5年以上の経験を有し、さらに3年以上のインプラント治療の経験を有する常勤の歯科医師が、2名以上配置されている

・入院用ベッドを20床以上用意している病院である

・当直体制が整備されている

・医療機器や医薬品などの管理が整備されている

 

上記にあてはまるのは、大学病院のように規模の大きな病院の歯科・歯科口腔外科のみです。

保険診療でのインプラント治療を希望する場合は、まずは近場にある歯科医院や、かかりつけの歯科医院へ相談してみてください。

 

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インプラント治療で費用負担を減らす方法

治療費の負担を減らす方法 自由診療であっても、費用負担を軽減できる方法があります。

インプラントの治療費を極力節約したいという方に向けて、「医療費控除」「高額療養費制度」について解説します。

 

①医療費控除を申告する

1月1日から12月31日までに支払った医療費が一定の額を超えた場合、「医療費控除」が申告できます。

所得額に応じて還付金を受け取ることができるという制度で、インプラントの治療にかかった費用の一部が返還される可能性があります。

医療費控除を申告するためには、翌年に確定申告を行わなければなりません。

会社員であっても別途申告する必要があるので、忘れずに手続きを行いましょう。

インプラントだけでなく、医療機関で他の治療を受けた場合は、全ての治療費をまとめて申告できます。

 

②高額療養費制度を利用する

自由診療では利用できませんが、保険診療でインプラントの治療を行った場合は、「高額療養費制度」を利用することが可能です。

高額療養費制度とは、1ヵ月の間に支払った治療費が一定の額を超えた場合、超えた分の金額が払い戻されるという制度で、医療費控除と同じようにインプラント以外の治療にかかった費用も全てまとめて申請できます。

高額療養費制度の上限は、所得や年齢など、人によって定められている金額が異なります。

いくら払い戻されるのか詳しく知りたいという方は、厚生労働省のホームページをチェックしてみてください。

 

インプラントの費用についてさらに詳しく知りたいという方は、下記ページもご覧ください。

インプラント治療を受けたいけれどお金がない!おすすめの対処法は?

 

費用負担を減らすなら安価な歯科医院を選ぶべき?

インプラントの治療費は、歯科医院によって設定されている料金が異なります。

歯1本30~40万円程度が相場だとご紹介しましたが、歯科医院の中には20万円以下という格安料金で治療を行っているところもあります。

費用を節約するために、料金が安価に設定されている歯科医院を利用したいと考える方もいますが、おすすめはできません。

外科手術を必要とするインプラントでは、治療後に何らかのトラブルが起こる可能性があります。

良心的な歯科医院であれば、治療後10年程度と長期に渡って保証してもらえることが多いですが、格安料金で治療を行っている歯科医院の場合は、2~3年程度と最低限の期間しか保証を行っていないケースがあるのです。

料金が安価な歯科医院を利用したいという方は、保証内容やインプラントの品質に問題がないか、よく見定めておきましょう。

 

インプラント治療はティコニーデンタルオフィスへお任せください

天然歯と遜色のない見た目や噛み心地を再現できるインプラントですが、治療費は高額になる傾向にあります。

費用だけに捉われるのではなく、理想とする仕上がりが目指せるのか否かを重視して、信頼できる歯科医院へ治療を依頼しましょう。

インプラントに興味があるという方は、ティコニーデンタルオフィスへご相談ください。

日本口腔インプラント学会の専修医である当院の院長が、患者様に最適な治療方法をご提案いたします。

関連ページ:ティコニーデンタルオフィスの院長・スタッフについて

 

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